【仮病をしたら診断書を求められた⁉】そんなときの対処法
会社をどうしても休みたくて「仮病を使ってしまおう!」と思う時ってありませんでしたか?
そんなとき同時に「仮病ってバレないか」「診断書を出してと言われないか」と頭に浮かんだのではないでしょうか?
「もし仮病を使った場合、診断書を出してくださいって言われてしまうかな?」という不安の声はネット上でもよく見かけます。
厳しい会社ですと「病欠のための診断書を提出してください」と求められることがあるかもしれません。
そもそも会社は従業員へ診断書の提出を求めることができるのでしょうか?
また、仮病なのに診断書の提出を求められた場合、どのように対処すればいいのでしょうか?
詳しく見ていきましょう。
どれくらいの人が仮病で仕事を休んだことがある?
TwitterなどのSNSでは、「会社に行きたくなくて、仮病で休んだ」という声はよく見かけます。
では実際、どのくらいの人が仮病を使ったことがあるのでしょうか?
アメリカでの統計になりますが、求人サイトを運営するアメリカのCareerBuilderが2017年に発表したデータによると、1年間で40%の会社員が仮病で休んだことがあるそうです。2015年が38%、2016年では35%と、なんと毎年40%近くの人が仮病で会社を休んでいることがわかりました。
中々高い割合ですね。皆さんの予想をはるかに上回ったのではないでしょうか?
日本人は真面目だと良く聞くので、仮病で休んだ割合はもう少し低くなりそうですが、それでも多くの人が仮病を使った経験があるということが予想できるでしょう。
ただし、逆に会社側が仮病を見抜くということも多くあります。
上記と同調査では「ソーシャルメディアの投稿によって、仮病を見抜いた」と回答した人が43%にのぼった年もあります。
SNSでは本音をつぶやきがちですが、誰に見られているかわからないので仮病についてつぶやくのは気を付けた方がいいかもしれません。
バレにくい仮病理由
仮病を使って休むにはどんな理由でもいいというわけではありません。
そこで仮病によく使われている理由を解説していきます。ポイントは「1日で治っても不思議ではない」という点です。
頭痛
痛さの程度は本人にしかわからないわけですから、仮病かどうか見抜きにくいです。
ただし、年配の方が多かったり社風が古かったりすると「頭痛くらい出勤できる」と思われてしまうかもしれません。
ひどい頭痛だと起き上がるのさえ大変だということを経験している・わかっている上司だと休みやすいですね。
あわせて「めまいも酷い」というと信憑性が増すかもしれません。
腹痛
食あたりなどの腹痛も1日で治ってもおかしくありません。
注意することは、翌日出勤時に消化の悪い物をたくさん食べないようにすることです。
前日は休むほどひどい腹痛だったのに、お昼にジャンクフードをたくさん食べていたら、不思議に思われてしまいますよね。
風邪
誰しも経験があり、高熱の辛さもわかっているので、理解されやすいです。
咳などにより、会社内で感染が広まっては困りますので、会社側も休んでくれというスタンスを取るでしょう。
感染症も流行っていた影響もあり、発熱や咳など風邪の症状には敏感になっていますので、以前に比べ、よりすんなり休めそうです。
吐き気
電車に乗ることが困難だったり、出勤しても仕事にならなかったりすることが予想されます。
また、周囲に迷惑がかかる可能性がありますので、休みが認められやすいと思います。
貧血
男性には不向きかもしれませんが、女性は使いやすいでしょう。
ひどい貧血は起きられなかったり、立ち上がれなくなったりするので、病院にも行けず家で横になって寝ているしかありません。
出社したとき「今度病院で診てもらいます」とアフターフォローを入れておくと、なお良いでしょう。
注意点として、休み明けである月曜日に仮病で休むのは危険です。「体調管理も仕事の一つ」ですので、たとえ病欠だと言っても「休日に遊びすぎたせい」だと思われてしまいます。
避けた方が良い仮病理由
仮病の時には、避けた方がいい理由もあります。
それは、風邪以外の感染症やぎっくり腰、重い病気やケガなどです。
感染力の高い感染症は、職場での感染リスクが大いにあるため、会社側で対策を取らなければなりません。
そのため、周囲の人を巻き込んだ大事に発展する危険性があります。
重い病気など「病院で点滴を受けているので連絡ができなかった」という仮病もあまり良くありません。
なぜなら病院にいると伝えると会社の方が親切心でお見舞いに来てしまうことや、病院に確認の電話を入れてしまうこともあるからです。
それよりは「普通に体調を崩し寝込んでいたため連絡できなかった」という内容のほうが良いです。
寝込んでいる方が当日の朝連絡できなくても不自然ではないですしね。
仮病の際はありきたりな理由の方がバレにくい上に、嘘を貫きやすくなります。
では仮病を使った際に、万が一診断書の提出を求められた場合はどのようにすればいいのでしょうか。
諦めるしかないのでしょうか。
診断書とは
診断書とは、医師が作成する公的な書類で症状についての所見や診断内容、治療内容などを証明するものを指します。
医師法の規定により、医師だけが作成することができる公的な書類です(参照:日本医師会)。
先述にある仮病を使った人の調査と同調査では、人事など従業員の出退勤を管理している側に対して聞いたところ、本当に病欠なのか見抜く方法のうち「医師の診断書の提出を要求」する場合が64%と、最も高い割合を占める確認方法なので、診断書を求められることは少なくないのかもしれません。
診断書の提出義務はある?
病気で会社を休んだ従業員に対して診断書の提出を求めるかどうかということに関して、労働基準法に特別な規定はありません。
診断書はデリケートな個人情報を含み、病名を他人に知られたくないと思う人もいるため、会社側が提出を求めるには慎重な対応が必要です。
提出の義務化は就業規則を確認
会社は従業員の健康状態を把握する義務があります。
しかし、診断書の提出は上記にあった通りデリケートな問題であるため基本的に任意であり、従業員が提出を拒む場合は強制することができません。
提出を義務化したい会社は就業規則への記載が必要になります。就業規則に記載があれば労働契約の内容になり、会社は業務命令として診断書の提出を義務化できます。
ですので、診断書の提出を求められた場合は、あなたの務めている会社の就業規則を確認してみてください。
ただし、たびたび病欠を繰り返し周囲に仮病が疑われる場合には、就業規則に記載されていなくとも特別に診断書の提出を強く求められる場合がありますので、あまり高い頻度で仮病を使わないようにしましょう。
提出拒否で解雇が認められた裁判
診断書の提出を拒否した従業員の解雇が争われ、解雇が認められた裁判例があります。
長期間にわたる休職をし、休職期間満了後会社が復職の判断をするために必要な診断書を求めました。
しかし、複数回にわたり提出期限を延長したにもかかわらず、従業員が特に理由を説明することなく診断書を提出しなかったため、従業員の解雇が認められたという事例です。
この判例は特殊かもしれませんが、就業規則への記載の有無に関わらず提出が必要な場合はありますので注意しましょう。
仮病で休職できている方もいるようですが、休職の場合には診断書の提出が必要になるケースが一般的です。
もし診断書の提出が求められたら
- 病院やクリニックに行き診断へ
- アンケートに
・朝熱が出た
・解熱剤を使用して今は熱が下がっている
・会社を休んだので診断書が必要なこと、を記入 - 診察でも同様のことを言う
すると、医師は診断書にそのような症状になるもっともらしいことを書いてくれると思われます。
ただ、この方法は嘘の病気に診断書をもらうために本来医師が診なければならない患者さんの時間と、医師・看護師さんなどの時間も削っていることは自覚しておいてください。
診断書がもらえなかったら?
病院やクリニックに行って診察してもらったけれど、診断書をもらえなかったときは会社に正直に「診断書を書いてもらえなかった」旨を伝えましょう。「診断してもらったが、ただの風邪程度で、診断書を書いてもらうまでもなかった」と。
ただし、診断書を書いてもらえなかったということはそれほど軽度の病気で休んだと思われてしまうので、その覚悟は必要です。
まとめ
いかがでしたか?
仮病に向いている理由や、診断書の提出を求められたときの対処法はお分かりいただけたでしょうか。
あなたが仮病を使うせいで、本当に病欠の人やあなたが本当に病気で病欠した場合に仮病だと揶揄され疑われることに繋がります。
ブラック企業ならともかく、あまり褒められた行いではないので、頻繁に使うのはあなたの将来のためにも控えましょう。
稀に仮病の診断書をもらいにいったら本当に病気だったこともあります。
精神的に相当まいっている場合は、精神的な病気になっているかもしれません。
どうしても今日仕事を休みたい、しかし自分から連絡したくない、理由が思いつかないとお困りの方は仕事を休む電話代行サービスもありますので、検討してみてください。

株式会社ニコイチ代表

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